電通と韓国と日本の少子化促進
>私、電通と取り引きがありましてね。あいつら、スーツで真っ赤な顔で銀座を昼間から闊歩していますよ。高橋まつりさんは、過労死ではありません。死ぬ前に「見返りも仕方ない」と呟いていましたから。上司のセクハラ拒否から、イジメを受けたのは間違いないでしょう。
316：名無しさんは見た！＠放送中は実況板で：2013/12/22(日) 11:50:11.58 ID:M+O+U1WO0
李明博から電通への依頼
・世論の不満の矛先は自民党、官僚、日本、アメリカのせいであるように誘導せよ。
・民主党への批判が避けられない場合、民主党を選んだのは日本国民だから仕方ないと誘導せよ。
・民主党、中国・朝鮮・韓国、在日同胞への批判的世論を形成させてはならない。
・政治に関心を持つ日本人の印象を悪くし、政治に関心を持つことを避けるように誘導せよ。
・日本への批判は日本「人」を強調し、政治批判を民族への批判に拡大せよ。
・中国・朝鮮・韓国への批判が避けられない場合、あくまで現政治体制の問題とし、民族は関係ないと誘導せよ。
日本人の異性に興味を持たせない
日本人同士で恋愛させない
日本人同士で結婚させない
日本人の男女間で子供を生ませない
日本人同士で結婚していたら離婚させる方向に仕向ける
・恋愛ドラマは基本的に作るな
･主人公の家は基本的にボロい家にしろ
･女を中心としたドラマ構成にし、男は脇役、お笑い役に徹しろ
･オヤジギャグ連発、情けない男を盛り込む変なドラマ作りにしろ。
･電通が力を入れる純愛ドラマには必ず韓国歌手、韓国スターを利用しろ
･基本的に日本製ドラマは変な男が出るくだらないドラマ作りに徹っしろ
・世論の不満の矛先は自民党、官僚、日本、アメリカのせいであるように誘導せよ。
・民主党への批判が避けられない場合、民主党を選んだのは日本国民だから仕方ないと誘導せよ。
・民主党、中国・朝鮮・韓国、在日同胞への批判的世論を形成させてはならない。
・政治に関心を持つ日本人の印象を悪くし、政治に関心を持つことを避けるように誘導せよ。
・日本への批判は日本「人」を強調し、政治批判を民族への批判に拡大せよ。
・中国・朝鮮・韓国への批判が避けられない場合、あくまで現政治体制の問題とし、民族は関係ないと誘導せよ。
日本人の異性に興味を持たせない
日本人同士で恋愛させない
日本人同士で結婚させない
日本人の男女間で子供を生ませない
日本人同士で結婚していたら離婚させる方向に仕向ける
・恋愛ドラマは基本的に作るな
･主人公の家は基本的にボロい家にしろ
･女を中心としたドラマ構成にし、男は脇役、お笑い役に徹しろ
･オヤジギャグ連発、情けない男を盛り込む変なドラマ作りにしろ。
･電通が力を入れる純愛ドラマには必ず韓国歌手、韓国スターを利用しろ
･基本的に日本製ドラマは変な男が出るくだらないドラマ作りに徹っしろ
メディアを通じて日本を支配する電通の闇
◆国民の多くは電通の存在を知らない◆
広告を打たなければ死活問題である企業が、限られたＣＭ枠を独占支配する電通に対して屈従・隷従せざるをえない構造は知られていない。戦後の日本でなぜ、左翼・反日系の番組に、大企業が嫌々ながらに資金提供をさせられてきたのか？だれもがまず感じるであろう疑問の答えは、じつはこの構造にあった。
◆電通は単体では、現存する世界最大の広告会社である◆
電通はグループ・系列でも、広告代理店としては世界第五位にランクされている(これは多国籍広告グループが現在世界の主流となっているため、実質的には世界最大）日本での業界シェアは２５パーセント。
◆国民の多くは電通の存在を知らない◆
広告を打たなければ死活問題である企業が、限られたＣＭ枠を独占支配する電通に対して屈従・隷従せざるをえない構造は知られていない。戦後の日本でなぜ、左翼・反日系の番組に、大企業が嫌々ながらに資金提供をさせられてきたのか？だれもがまず感じるであろう疑問の答えは、じつはこの構造にあった。
◆電通は単体では、現存する世界最大の広告会社である◆
電通はグループ・系列でも、広告代理店としては世界第五位にランクされている(これは多国籍広告グループが現在世界の主流となっているため、実質的には世界最大）日本での業界シェアは２５パーセント。
これはスーパーの折込チラシまでを含めた数字なので圧倒的なシェアある。他の大手広告代理店もおおむね電通に追従的である。設立にあたって、電通に指示を仰いだ大手広告会社も存在する。広告業協会の会長・理事長は電通トップが歴任する事が慣例化している。
電通のもう一つの側面としては、兄弟会社の共同通信や時事通信とともに、新聞や雑誌も支配・統括することがあげられる。かつて同じ会社であり、分割された後の現在も、株の持ち合い等で事実上の連携をとっている共同通信・時事通信とともに、わが国日本のテレビ・新聞・雑誌から映画・音楽まで大衆文化全般を支配する「情報の中央銀行」 としての顔を持っているのである。
◆【現在進行中】電通・マスメディアによる日本人の男女を離間させる謀略・移民による日本民族の衰退計画
電通のもう一つの側面としては、兄弟会社の共同通信や時事通信とともに、新聞や雑誌も支配・統括することがあげられる。かつて同じ会社であり、分割された後の現在も、株の持ち合い等で事実上の連携をとっている共同通信・時事通信とともに、わが国日本のテレビ・新聞・雑誌から映画・音楽まで大衆文化全般を支配する「情報の中央銀行」 としての顔を持っているのである。
◆【現在進行中】電通・マスメディアによる日本人の男女を離間させる謀略・移民による日本民族の衰退計画
＊日本人の男女を不仲にさせ、分断させる活動 ・男叩き、女叩きを意識的に煽り、日本人の男女で対立させる方向に仕向ける
日本人の異性に興味を持たせない
日本人同士で恋愛させない
日本人同士で結婚させない
日本人の男女間で子供を生ませない
日本人同士で結婚していたら離婚させる方向に仕向ける（免罪ＤＶ、熟年離婚）
＊平行して純粋な日本人以外との恋愛を炊きつける動き
在日韓国人、韓国人と日本人のカップル推奨
日本人っぽく見えるアジア系ハーフと日本人カップルの推奨
上記以外の外国人と日本人のカップル推奨
日本人の異性に興味を持たせない
日本人同士で恋愛させない
日本人同士で結婚させない
日本人の男女間で子供を生ませない
日本人同士で結婚していたら離婚させる方向に仕向ける（免罪ＤＶ、熟年離婚）
＊平行して純粋な日本人以外との恋愛を炊きつける動き
在日韓国人、韓国人と日本人のカップル推奨
日本人っぽく見えるアジア系ハーフと日本人カップルの推奨
上記以外の外国人と日本人のカップル推奨
韓流ブームの仕掛人は電通 『WILL 2005年12月号』 水島総
マスメディアが外部や内部の様々な思惑と目的を持った様々な勢力に利用されて来たのは、紛れもない事実である。また、社会に常に関わるマスメディアとしては、実際には当然のことである。メディアというものは、むしろそういうものだということを、私たちの認識の出発点にしなければならない。
しかし、近年のメディアにおける大衆意識操作の動きは、目に余るものがある。戦後六十年、これまでも、国内の「古典的な」反日サヨクが、メディアに入り込み、様々反日的な工作や番組制作を行ってきた。朝日新聞の反日的報道やＴＢＳのニュース２３、テレビ朝日の報道ステーション、田原総一郎のサンデープロジェクトなどは、その典型である。
特に近年は、団塊の世代以下の年齢層が、テレビ映像メディアの政策現場の中心的存在となり始めている。この世代は、当然、まっさらな形で日教組全盛のころの戦後教育を全身に浴び、「洗脳」されて育ってきている世代である。「みんな仲良く、喧嘩をせずに、話し合いで解決しましょう、話し合えばきっと理解し合えます」と骨の髄まで、能天気で危険な左翼教育を受けてきたのである。
従って、我が日本国が北朝鮮による拉致など、易々と行われる恐るべきスパイ天国であり、各国の諜報員が跋扈する激しい情報戦争の戦場あることなど、彼らには全く意識も理解もされていないのだ。その無警戒、無抵抗状態のマスメディアにとって、最近、危険な兆候として感じられるのが、外国勢力によるマスメディアへの浸透と工作活動の活発化である。
お隣の韓国は、北朝鮮より経済力では十倍の経済力を有しているが、近年北の情報工作によってすっかり親北朝鮮の国となり、日米韓同盟を離れて、中国と北朝鮮に接近しようとしている。これと同様な情報工作活動が、マスメディアを通して、我が国でも行われているのではないかと、私は心配している。
はっきり言っておきたい。あの韓流ブームとやらは、明らかに、意図的に計画され、実行されたものである。多分、電通が仕掛けたものだと思われるが、その背後に何が存在するのか、何が目的なのか、私には断定する材料がない。しかし、テレビに長年関わってきた経験から分かっていることがある。テレビ番組は、ドラマを含め、ほぼ一年前には番組編成が企画され決定される。昨年韓流ドラマ番組が、ＮＨＫから民放キー局全てにわたって一斉に横並びで放送され始めた。この状況は明らかに、一昨年以上前から計画され、昨年の秋にピークを迎えるように、仕組まれ、実行されたものと断言してよいと思う。
マスメディアが外部や内部の様々な思惑と目的を持った様々な勢力に利用されて来たのは、紛れもない事実である。また、社会に常に関わるマスメディアとしては、実際には当然のことである。メディアというものは、むしろそういうものだということを、私たちの認識の出発点にしなければならない。
しかし、近年のメディアにおける大衆意識操作の動きは、目に余るものがある。戦後六十年、これまでも、国内の「古典的な」反日サヨクが、メディアに入り込み、様々反日的な工作や番組制作を行ってきた。朝日新聞の反日的報道やＴＢＳのニュース２３、テレビ朝日の報道ステーション、田原総一郎のサンデープロジェクトなどは、その典型である。
特に近年は、団塊の世代以下の年齢層が、テレビ映像メディアの政策現場の中心的存在となり始めている。この世代は、当然、まっさらな形で日教組全盛のころの戦後教育を全身に浴び、「洗脳」されて育ってきている世代である。「みんな仲良く、喧嘩をせずに、話し合いで解決しましょう、話し合えばきっと理解し合えます」と骨の髄まで、能天気で危険な左翼教育を受けてきたのである。
従って、我が日本国が北朝鮮による拉致など、易々と行われる恐るべきスパイ天国であり、各国の諜報員が跋扈する激しい情報戦争の戦場あることなど、彼らには全く意識も理解もされていないのだ。その無警戒、無抵抗状態のマスメディアにとって、最近、危険な兆候として感じられるのが、外国勢力によるマスメディアへの浸透と工作活動の活発化である。
お隣の韓国は、北朝鮮より経済力では十倍の経済力を有しているが、近年北の情報工作によってすっかり親北朝鮮の国となり、日米韓同盟を離れて、中国と北朝鮮に接近しようとしている。これと同様な情報工作活動が、マスメディアを通して、我が国でも行われているのではないかと、私は心配している。
はっきり言っておきたい。あの韓流ブームとやらは、明らかに、意図的に計画され、実行されたものである。多分、電通が仕掛けたものだと思われるが、その背後に何が存在するのか、何が目的なのか、私には断定する材料がない。しかし、テレビに長年関わってきた経験から分かっていることがある。テレビ番組は、ドラマを含め、ほぼ一年前には番組編成が企画され決定される。昨年韓流ドラマ番組が、ＮＨＫから民放キー局全てにわたって一斉に横並びで放送され始めた。この状況は明らかに、一昨年以上前から計画され、昨年の秋にピークを迎えるように、仕組まれ、実行されたものと断言してよいと思う。
また、普通、各テレビ局は番組の視聴率を争うわけであるから、全く同種類の韓国のテレビ番組を一斉に横並び放映するなど、考えられない。この「異常事態」は、直接的には、テレビ局全てに影響力を持つ大手広告代理店「電通」によって仕掛けられたものだろうが、誰かが、または何らかの集団が、意図的、計画的に、電通にこのプランを依頼したはずなのである。
特定は出来ないが、韓流ブーム最盛期の頃、つまり昨年秋から年末頃だろうが、国会に提出されようとした法案が「在日外国人地方参政権」法案と、「人権擁護法案」であった。
無論、私の立場はこれらの法案に反対である。だからこそ、この法案を成立させるため、日本国民の間に、法案を受け入れる環境作りを狙った計画が、極めて戦略的に、巧妙な計画性をもって実行されているという事実、これを見逃してはならないと思う。
特定は出来ないが、韓流ブーム最盛期の頃、つまり昨年秋から年末頃だろうが、国会に提出されようとした法案が「在日外国人地方参政権」法案と、「人権擁護法案」であった。
無論、私の立場はこれらの法案に反対である。だからこそ、この法案を成立させるため、日本国民の間に、法案を受け入れる環境作りを狙った計画が、極めて戦略的に、巧妙な計画性をもって実行されているという事実、これを見逃してはならないと思う。
なぜ、電通はマスコミの支配者なのか？
電通に葬られた日本外国特派員協会会長
カレル・ヴァン・ウォルフレンの言葉
電通は、日本の全テレビ・コマーシャルの三分の一の直接責任者であり、ゴールデンタイムのスポンサーの割り振りに関して実質的に独占的決定権を持つ。午後七時～十一時の時間帯の番組にコマーシャルを出したい広告主は、電通を通すしかない。スポンサーの選定と放送番組の内容の大部分を電通が握ってるからだ。
このような状況下では、電通に気をかけて扱ってもらえることが一種の特権となり、立場が逆転して広告主が電通の指示に従うことになる。その結果電通の影響力は日本のテレビ文化の内容まで左右し、世界中どこにも類例が見られないほど、強力なマスメディアを通しての社会統制力になっている。
新しい雑誌は、電通が一人前の広告媒体として認めるまでテスト期間を設けられ、その間は無料で広告を掲載するよう言われる。もし電通の要請に応じなければ、逆に足を引っ張られ広告主が落ちてしまう。それほどの力が電通にはある。
また逆に電通は自社の子会社のみならず大手新聞社、全国・地方テレビ局、その他マスメディア関連会社に社長やトップクラスの役員として人材を供給する。多数の子会社や下請け会社を通じて行使する統制力については、いうまでもないだろう。約１２０の映像プロダクション、４００以上のグラフィックアートスタジオがその傘下にある。
電通に葬られた日本外国特派員協会会長
カレル・ヴァン・ウォルフレンの言葉
電通は、日本の全テレビ・コマーシャルの三分の一の直接責任者であり、ゴールデンタイムのスポンサーの割り振りに関して実質的に独占的決定権を持つ。午後七時～十一時の時間帯の番組にコマーシャルを出したい広告主は、電通を通すしかない。スポンサーの選定と放送番組の内容の大部分を電通が握ってるからだ。
このような状況下では、電通に気をかけて扱ってもらえることが一種の特権となり、立場が逆転して広告主が電通の指示に従うことになる。その結果電通の影響力は日本のテレビ文化の内容まで左右し、世界中どこにも類例が見られないほど、強力なマスメディアを通しての社会統制力になっている。
新しい雑誌は、電通が一人前の広告媒体として認めるまでテスト期間を設けられ、その間は無料で広告を掲載するよう言われる。もし電通の要請に応じなければ、逆に足を引っ張られ広告主が落ちてしまう。それほどの力が電通にはある。
また逆に電通は自社の子会社のみならず大手新聞社、全国・地方テレビ局、その他マスメディア関連会社に社長やトップクラスの役員として人材を供給する。多数の子会社や下請け会社を通じて行使する統制力については、いうまでもないだろう。約１２０の映像プロダクション、４００以上のグラフィックアートスタジオがその傘下にある。
他の国では広告代理店は仲介業者である。日本では広告主がどのような広告をどこに出すべきかまで電通が決めることが多い。商業テレビが主要産業になってるもう一つの国、アメリカでは、番組がどのていど商業的に成功しているかを評価するのは、独立した視聴率調査会社である。日本ではこの機関も電通の手に握られているのである。
電通は企業の不祥事を世に知らせたりその後でもみ消したりする手が使えるので、大企業を脅かすことができる立場にある。また、電通は仕事の上で知った不正行為を当局に通告するという噂があるので、企業は代理店を変えることもできない。
一九三六年から四五年まで独占的な政治の宣伝機関だった同盟通信社と一体だったこと、また、どちらも戦時中の同盟通信社の末裔である共同通信社と時事通信社という日本の二大通信社と、非常に緊密な関係があることにも起因する。このつながりは株式の相互持合いによって強化されている。共同が扱うニュースについては、つねに電通に情報が入る。
電通は企業の不祥事を世に知らせたりその後でもみ消したりする手が使えるので、大企業を脅かすことができる立場にある。また、電通は仕事の上で知った不正行為を当局に通告するという噂があるので、企業は代理店を変えることもできない。
一九三六年から四五年まで独占的な政治の宣伝機関だった同盟通信社と一体だったこと、また、どちらも戦時中の同盟通信社の末裔である共同通信社と時事通信社という日本の二大通信社と、非常に緊密な関係があることにも起因する。このつながりは株式の相互持合いによって強化されている。共同が扱うニュースについては、つねに電通に情報が入る。
■日本人拉致被害者に横田めぐみさんが含まれていた事で、日本国民の怒りが最高潮に達していたとき、それを打ち消すようにNHKとタッグを組み、「冬のソナタ」で火をつけ「韓流」を作り出し、盛り上がった「愛国心」に水をぶっかけた「電通」に強制捜査が入りました。表向きは「労基法」違反との事ですが、1970年以降の根深い問題があることは明らかです。保守国民は、NHKやTBS,朝日新聞等の反日メディアを目の敵にしていますが、保守系メディアも政府（国会議員）も逆らうことが出来ないタブーは「電通」だったのです。拉致被害者救出に必要な「国民の声」（世論）を、ことごとく妨害していた権化は「電通」と認識していた保守言論人はいても、それらの声がメディアに載ることはありませんでした。実際、韓国大統領のスキャンダルが毎日繰り返し報道されているが、どうでもいい事ですが、それが大事なニュースとして報道している民放各社は、すでに在日韓国・朝鮮人にコントロールされている証なのです。電通の会長を退いてからも最高顧問として君臨していた在日朝鮮人だった成田豊が、2011年に亡くなってから5年を過ぎ、やっと電通の暴走に楔を打ち込めるときが来たと見ると、戦後反日体制の分岐点が訪れたと解釈できるのです。駅の案内板の「ハングル・中国語」などで気分を害されている国民には、「電通」が大きな役割を果たしていたことなど想定外だったでしょうが。電通と真っ正面から喧嘩できるマスメディアは、いままで日本に存在できなかったのです。実際、反日マスメディアは常に「韓国」から監視状態にされているのが実態なのであり、その司令塔の「電通」に強制捜査が入ったことの衝撃は、民放はブルっていることでしょう。強制捜査によって、「労基法違反」に直接関係ない関係資料もごっそり没収したことで、安倍首相は本気で「憲法改正」を視野に動き始めたと捉えることもできるのです。電通の過労労働の根本は、財界や政界の馬鹿子息のコネ社員がごっそり居ることで、一般入社の社員がそのあおりをモロに受けているのです。我が国のマスメディアが、韓国メディアに汚染されている実態は、韓国メディアの支局の住所を見れば一目瞭然になりますので、下記を御覧ください。
（＊郵便番号は、一般とちがい番号だけで会社になっている。）
【韓国日報】 〒100-1004 東京都千代田区大手町１－７－１・８Ｆ
■毎日新聞東京本社 〒100-8051 東京都一ツ橋１－１－１
【朝鮮日報】 〒100-0004 東京都一ツ橋１－１－１・４Ｆ
【大 韓 毎 日】 〒108-8010 東京都港区港南２－３－１３・４Ｆ
■ＮＨＫ放送センター〒150-8001 東京都渋谷区神南２－２－１
【韓国放送公社】〒150-8001 東京都渋谷区神南２－２－１・ＮＨＫ東館７１０－Ｃ ■フジテレビジョン 〒137-8088 東京都港区台場２－４－８
【韓国文化放送（ＭＢＣ）】 〒135-0091 東京都港区台場２－４－８・１８Ｆ
■ＴＢＳテレビ 〒107-8006 東京都港区赤坂５－３－６
【韓国総合TVNEWS】 〒105-0000 東京都港区赤坂５－３－６
